妊孕性温存

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  • 子宮や卵巣など妊娠に直接関わる臓器の悪性腫瘍の方に、子宮全摘出や両側卵巣摘出などの妊孕性を失ってしまう治療以外の治療を行います。
  • それ以外の臓器の悪性腫瘍、自己免疫疾患のために卵巣機能を低下あるいは廃絶させるような治療を必要としている方に、治療前あるいは中に、自分の卵子や受精卵（胚）を採取し凍結して治療後の卵巣機能廃絶に備えます。
    このような治療は、卵巣の良性疾患に対してすでに何度も手術を行っているにもかかわらず、また卵巣手術を必要としている方に対しても行われます。
  • 子宮や卵巣以外の悪性腫瘍（乳がん、白血病など）の方
  • 自己免疫疾患（全身性エリテマトーデスなど）の方
  • 卵巣良性疾患（成熟嚢胞性奇形腫など）の反復手術後の方
がん治療、あるいは一部の自己免疫疾患に使用される抗がん剤や放射線照射（骨盤を照射野に含む場合）は、卵巣機能を著しく低下させ、治療後無月経になったり月経が再開したとしても妊娠が難しい状況になることがあります。
抗がん剤の卵巣機能に対する影響は、治療時のご自身の年齢、使用される抗がん剤の種類と量により異なりますが、いまだ不明な点も多いのが現状です。したがって、卵巣機能に影響を与えうるすべての治療を受ける方に対しては妊孕性温存に関する情報提供がされることが望ましいと考えます。

また抗がん剤治療などの直接卵巣機能に影響する治療は受けない方もこの治療の対象となる場合があります。
例えば乳がんの場合、数年にわたる長期間のホルモン治療を必要とする方が多くいらっしゃいます。このような方では、ホルモン治療が直接治療後の妊孕性に影響をすることはありませんが、ご自身の年齢によってはホルモン治療が終わるころには年齢が高くなることにより妊娠が難しくなってしまうため、手術後ホルモン治療開始前に妊孕性温存が考慮されます。

さらに、抗がん剤や放射線治療を受けなくても、卵巣良性腫瘍に対して何度も外科的な処置をすることにより、卵巣機能は低下します。これまでに反復して卵巣手術を受けていて卵巣にダメージを受けていることが想定されるにも関わらず、卵巣腫瘍の再発により手術が必要と判断されている方も、術前に妊孕性温存が考慮されます。
妊孕性温存の方法としては、卵子、胚、卵巣組織凍結が挙げられます。
このうち当科では初経開始以降方に適用される卵子、胚凍結を行っています。初経開始前のお子さんが対象となる卵巣組織凍結は当科では行っておりません。凍結した胚を将来使用する際には、融解して胚移植を行います。
凍結卵子の場合には、融解し精子を用いて受精をさせて得られた胚を移植します。したがって、1個あたりの予測される妊娠率は胚の場合15-30%, 卵子の場合10%未満と推測されています。
ただしこの数字はがん患者さんではなく、がんではない一般の不妊患者さんの成績であること、また凍結時の年齢によって成績が異なることに注意が必要です。現在パートナーがいらっしゃらない方には卵子凍結を、いらっしゃる場合には原則として胚凍結を、お勧めしています。

受診時に原疾患の主治医からの紹介状に基づき、妊孕性温存診療が可能な状態かを判断します。
可能で、かつご希望がある場合、原疾患の治療スケジュールを考慮して、卵子を採取する（採卵）の計画を立てます。
通常注射剤の排卵誘発剤を用いた調節卵巣刺激を行い複数個の卵子を採取するように計画します。調節卵巣刺激を開始してから採卵までの期間は最短2週間です。原疾患の治療スケジュールが許容すれば、複数回の採卵を行うことも可能です。

一方で、実際に卵子や胚を凍結するかどうかの意志決定は、しばしば容易ではありません。当科では、生殖医療コーディネーター（日本生殖医学会が認定する生殖医療専門の看護師です）を交えて相談にのる、などきめ細かなサポートを行っています。

卵子や胚の凍結を行おうと決めている方のみならず、実際に卵子や胚の凍結を受けるかどうかを迷っている、妊孕性温存診療の話をひとまず聞いてみたい、という方もぜひ受診をご検討ください。
  • 子宮や卵巣の悪性腫瘍の方
婦人科がんの治療は手術を中心として行われることが多いですが、一般的には子宮頸がんでは子宮摘出、子宮体がん及び卵巣がんでは子宮と両側の卵巣摘出が行われます。このような術式では妊孕性は失われてしまうため、強くご希望される方には妊孕性温存が可能な術式について検討をおこなっています。
妊孕性温存を選択することによりがん治療の経過が悪くなってしまうことは避けなければならないので、一定の条件を満たした場合に限ります。それぞれの病気について、大まかな条件は以下のようになります。

1.子宮頸がん
病変が子宮頸部のみにとどまっており、かつ腫瘍の大きさが2cmを超えない場合

2.子宮体がん
病変が子宮内膜にとどまっており(筋層浸潤のない)、かつ組織型が類内膜癌G1である場合

3.卵巣がん
I期の卵巣上皮性腫瘍の一部、すべての病期の胚細胞性腫瘍
子宮頸がん、子宮体がんおよび卵巣がんのいずれの場合においても、まずは手術前に十分な検査をおこない組織型や画像上の病気の広がりについてよく確認します。
実際におこなわれる術式としては、

子宮頸がん：子宮頸部円錐切除術(IA1期の場合)
準広汎～広汎子宮頸部摘出術(IA2期またはIB1期の場合)

卵巣がん：患側付属器摘出術(片側の卵巣・卵管の摘出)＋大網切除術＋腹腔内細胞診
(これらと併せて骨盤・傍大動脈リンパ節生検や対側卵巣生検をおこなう場合があります)です。

子宮体がん：子宮内膜全面掻爬(入院しての手術です)をおこない、子宮内膜病変の組織型を確認します。この結果で類内膜癌G1であった場合に子宮温存が可能となります。

子宮温存治療では、高用量黄体ホルモン療法をおこないます。黄体ホルモン製剤の内服を連日おこない、半年間を目安に継続します。治療中に定期的(約2ヶ月おき)に子宮内膜全面掻爬をおこない、治療の効果がみられるか確認をおこなっていきます。